第一次世界大戦と日本

岡井盛夫・日本人の歴史教室

第一次世界大戦と日本

　この文章は、ＮＨＫ高校講座「日本史」(テレビ放送)の要約です。

　第一次世界大戦は、日露戦争から１０年後の１９１４年から始まった。この大戦には、ヨーロッパの荒廃とアメリカの台頭、ソ連の出現などの特徴があり、世界史の大転換期であった。
　日本は、大戦を通じてアジア・太平洋にさらに膨張していった。つまり、大帝国主義へと拡大していった。

　日露戦後の課題

　ポーツマス講和条約(※)で日本は、遼東半島の旅順・大連の租借権や長春・旅順間の鉄道(満鉄)などの利権を獲得した。
※1905年（明治38）9月、アメリカのポーツマスにおいて調印された日露戦争の講和条約。アメリカ大統領ルーズベルトの仲介によるもので、日本全権代表は小村寿太郎、ロシア全権代表はウィッテであった。

　日露両国は１９０７年に協約を結び、満洲(中国北部)での互いの勢力範囲を確認しあった。アメリカは満鉄の日米共同経営を提案するなどして、満洲鉄道に割りこもうとして日本側と対立した。
　日本では列強との緊張関係の中で、陸海軍が軍備の増強を求めた。大型戦艦の出現や中国での辛亥革命(１９１１年※)は、軍拡の主張に柏車をかけた。
※中国で、清（しん）朝をたおし中華民国が樹立した（1911年）。清朝末期，外国の侵略をふせげず政治は混乱きわめた。1911年10月、孫文の中国革命同盟会が湖北省の武昌で反乱をおこすと，16の省がつぎつぎと清朝からの独立を宣言した。各省代表が南京に集まり，1912年には，孫文を臨時大総統にした中華民国臨時政府を成立させた。アジア最初の共和国であった。清朝は袁世凱を討伐にむかわせたが，かれは新政権と交渉して，清帝を退位させて自分が孫文にとって代わり，専制的な政治をしたため，革命の理想はやぶれた。

　しかし、日本の経済・財政の行きどまりは深刻であった。日露戦争での内外債の元利払いのうえに、戦後の鉄道・治水・製鉄所拡張・電話事業などの公債が加わり、１９１３(大正２)年末の対外債務は一般会計歳入決算額の３倍近い２０億円余となった。また、貿易は連年輸入超過を重ねていた。その一方で、営業税などの廃税を要求する運動も起っていた。

第一次世界大戦の勃発
１９１４年６月、ヨーロッパ東部・ボスニアの首都サラエヴォで事件が起きた。　この地を訪れていたオーストリアの帝位継承者夫妻が、隣の国セルビアの青年に暗殺された。　当時、民族紛争で緊張していた東ヨーロッパでは、この事件をきっかけに、オーストリアとセルビアが戦争を始めた。　これに他の大国の利害が絡み合い、イギリス、フランス、ドイツ、ロシアなども次々と参戦したのが、第一次世界大戦の始まりであった。
※バルカン半島のボスニア=ヘルツェゴビナは、1908年の時点でオーストリアに併合されていた。この地域にはスラヴ系民族も多く、彼らはパン=スラヴ主義のもと、オーストリアの支配に対する反対運動を繰り広げていた。第一次世界大戦の発端は、民族的な争いであった。誰も、世界大戦に発展するとは考えなかった。
		ヨーロッパでは当初、オーストリア・ハンガリー、ドイツ、イタリアを中心とする同盟国側とイギリス、フランス、ロシアを中心とする連合国側が戦った。この戦争は、国家がすべての力を戦争につぎ込む、総力戦となった。　さらに、これまでなかった新しい兵器が使われた。飛行機や戦車、潜水艦や毒ガスであった。　第一次世界大戦（ヨーロッパ）では、軍人の戦死者がおよそ９００万、さらに４００万と言われる多数の一般市民が犠牲になった。真に悲惨な戦争であった。 ←(Ｇｏｏｇｌｅ)
		日本は、イギリスと日英同盟を結んでいたことを根拠に、この戦争に参戦した。　当時、ドイツは中国の山東半島に鉄道や鉱山などの権益を持っていた。日本はドイツを攻め、これらの権益を手に入れようと考えた。　１９１４年８月、ドイツに宣戦を布告した。９月には、山東半島に日本軍が上陸し、アジアでのドイツの拠点だった青島を占領した。 ←(ＮＨＫ)
では、日本はなぜ参戦したのか、大戦前の日本は、二つの大きな課題を抱えていた。（１）「一等国」として軍備拡張を続けたことであった。その結果、増税路線も継続することになったが、国民からは税の廃止や減税を求める運動が高まることになった。（２）イギリス、アメリカなどへの負債、つまり借金が増え、貿易赤字にも苦しんでいた。日本の参戦の目的は、「東洋に対する日本の利権の確立」(元老・井上馨)であった。 ※日本は、大戦を「天佑」ととらえ、日英同盟を口実に参戦した。その目的は、中国での利権拡大(二十一か条要求)であり、帝国へのステップであった。　当時ドイツは、中国の山東半島の膠州湾（こうしゅうわん）地域を１８９８年から租借していた。また太平洋では、１９世紀末にスペインから購入したマーシャル諸島、カロリン諸島、アメリカ領のグアムを除くマリアナ諸島などを支配していた。日本の軍部は、連合国側に立って参戦することで、これらの地域を手に入れようと強く望んでいたのであった。　日英同盟の趣旨からすると、日本は必ずしも参戦しなければならないわけではなかった。日本の思惑については、イギリスやアメリカ、そして中国から懸念が出された。しかし日本は日英同盟を盾にとる形で、１９１４年８月、開戦から１か月後に、かなり強引にドイツに宣戦布告をしたのであった。　日本はまず山東半島に兵を送り、青島のドイツ軍を降伏させた。またドイツが経営していた山東鉄道も占領した。一方海軍は南洋諸島に艦隊を派遣して10月には占領し、この地域に軍政を敷いた。　「二十一か条要求」と辛亥革命　１９１５年に日本が中国につきつけた、２１ヶ条の主な内容は次の通り。（１）山東省の旧ドイツ権益の日本への引き渡し。（２）旅順・大連の租借期限をそれぞれ９９年の延長すること。 ※これはいずれも日露戦争で、日本がロシアから獲得したもの。（３）漢冶萍公司(※)を日中合弁（漢陽・大冶・萍郷の鉄・石炭の確保）すること。 ※１９０８年に設立された中国最大の製鉄会社。（４）中国の沿岸島嶼を他国に不割譲とすること。（５）中国政府は日本人の政治・経済・軍事の顧問をおく。警察を日中共同にすること。　日本は米英の反対で（５）の要求を取り下げたが、中国側に最後通牒を飲ませた。中国の民衆は、これに対して激しい抗議運動を起こした。
パリ講和会議と五四運動
（Ｇｏｏｇｌｅ）		五四運動（Ｇｏｏｇｌｅ）
１９１９年５月４日、第一次世界大戦を終わらせる講和がフランスのパリ郊外、ヴェルサイユ宮殿で行われた。その最中、日本が山東半島の権益を求めたことで、中国では大規模な反日運動が起った。　学生などが天安門広場で集会を開き、反日のスローガンを掲げて立ち上がった「五四運動」であった。中国各地で、学生の授業ボイコット、労働者のストライキ、商店の閉店や日本商品の不買運動などが起こった。　南洋諸島の統治　第一次大戦中、日本は中国だけではなく、太平洋の島々にも進出した。１９１４年、ドイツ領だったマリアナ諸島、パラオ諸島、カロリン諸島、マーシャル諸島など南洋の島々を占領した。　１９２０年には、上記諸島についてヴェルサイユ条約に基づいて日本が統治することになった。パラオ諸島のコロール島に「南洋庁」が作られ、島々に６つの支庁が置かれた。以降、日本は南洋の人々の暮らしや教育などを「日本化」する政策をとりながら、２０年以上にわたって統治を続けていくことになった。　実は中国も途中から参戦して戦勝国の一員であった。その立場で講和会議に参加し、山東半島でドイツが持っていた権益は当然、中国に返還されるべきだと主張した。これに対し日本は、日本の手を経て中国に返還すると声明して、いったん日本が引き継ぐ形を受け入れさせた。しかし、五四運動による反日運動が起きて、中国代表は講和条約に結局、調印しないことになった。つまり山東問題は宙に浮いた形となった。　その他、日本が占領した赤道より北のドイツ領の南洋諸島について、国際連盟から統治を任された(委任統治)。１９２０年に南洋諸島の委任統治が始まり、日本の法律に基づいて統治されることになった。ただし、軍事施設の設置は禁止された。　１９２２年にはパラオ諸島のコロール島に南洋庁という役所が設置され、民政に移行された。そして南洋庁は、移民の奨励、産業の振興、教育の奨励を進めた。　産業として、サトウキビや油が取れるココヤシ（石けんの材料）の栽培、かつおぶしの製造などがあった。沖縄からたくさんの移民が南洋諸島にわたっていった。　南洋諸島教育に関して、『国語読本』という日本語の教科書が使われた。委任統治が決まる前に既に島の児童に日本語を「国語」として教えるため、この教科書が作られた。ただし、日本語は教えられても日本国籍は与えられなかった。

　　ワシントン体制

　第一次世界大戦を通して日本が中国や太平洋諸国に進出したことに対し、諸外国からはさまざまな不安や批判があった。そのため、アジア・太平洋地域で日本を含めた関係国が利害を調整し、行動に枠を設けるために開かれたのが、１９２１1～２２年にかけてのワシントン会議であった。

　ワシントン会議では、中国に関してまず九か国条約が結ばれた。調印したのは、米・英・仏・伊・蘭・中国・ベルギー、ポルトガル、日本の９か国であった。
　その内容は、中国の主権、独立ならびに領土的、行政的保全を尊重することが盛り込まれた。これは中国の独立国としての立場を尊重し、その領土や、領土内での支配権を尊重することであった。そしてもう一つ大きな内容が、中国における各国民の機会均等主義を維持することであった。つまり、ある国だけが中国で独占的利権を得ることは、機会均等に反するとして否定された。そこにこの条約の最大の意味があった。この条約の趣旨に沿って中国と日本の全権が交渉し、山東省の旧ドイツ権益は中国に返還すること、日本軍は撤兵することが決められた。
　その他、太平洋海域で列強の利権をお互いに侵さないようにしようということで、四か国条約も結ばれた。これは日本、アメリカ、フランス、イギリスの間で結ばれたもので、太平洋の現状維持を目的としていた。
　以上、日本はイギリス、アメリカと協調して、海外の利権を維持する方向をとることになった。ただ、英米と協調というありかたに対して、軍部の中には英米と対決しつつ中国での利権拡大をはかるべきだとの構想があった。しかし、こうした軍の一部の考えとは正反対に、そもそも日本が海外に利権を持つことを真っ向から批判した人がいた。その代表的な人物が石橋湛山であった。彼は「日本人は西洋列強の真似をするのをやめて、植民地や勢力圏を放棄することを主張したが、当時はほとんど無視された。

　大戦景気

　第一次世界大戦によって、日本はそれまでと一変して好景気となった。「大戦景気」であった。世界的な船の不足から、造船業や海運業が著しく伸びた。八幡製鉄所などを中心とした鉄鋼業や機械工業であった。それまで輸入に頼っていた化学、薬品工業なども発達し、工業国としての基礎が築かれた。

　富山県東部を流れる黒部川では、大正時代に水力発電所が建設された。この時代に、機械の動力は、蒸気から電気に変わり、それが電源の開発、特に水力発電に拍車をかけた。

製糸工場の女工(Ｇｏｏｇｌｅ)

（ＮＨＫＴＶ）

　製糸業の発展と女工の労働環境

　大戦景気によって、めざましい勢いで成長したのが、生糸を作る製糸業であった。日本各地で輸出に向けた生糸の生産が盛んになった。長野県の諏訪湖畔に立ち並ぶ製糸工場は、明治時代から製糸業が盛んな地域で、「諏訪千本」と言われるほど、工場の煙突が立ち並んでいた。ここでは、主に農村の貧しい女性たちが女工となり、製糸工場でまゆから糸をとった。労働は、1日14時間(※)にも及ぶものであった。女工の賃金は、とった糸の質や量によって決まった。１００円以上を稼ぐ女工は、工場同士で取り合いになることもあった。しかし、過酷な労働で病気になって故郷に帰されたり、命を落とす女工たちも少なくなかった。
※女工たちは、明朝５時15分に起床して、5時40分に就業した。途中食事休憩を挟みながら、夜は９時までの仕事であった。綿花から糸を作る紡績工場の女工たちには、深夜労働があった。彼女たちのことは、『女工哀史』(1925年・細井和喜蔵著)という本に描かれている。この本の最後のところで著者は、「女工問題こそは社会、労働、人道上あらゆる解放問題の最も先端に、中心に置いて考へられねばならぬ凡ての条件を具備して居る」、と書いてある。こうした女工たちが当時の日本経済を支えていた。　

　　都市の近代文化

　大戦景気とともに、都市人口は増加し、東京は２００万を越えるほどになった。都市ではサラリーマンやその家庭を担う主婦、あるいは「職業婦人」と呼ばれる事務職などの女性が増えていった。自動車やデパートといった西洋の近代文化が身近になった。華やかな洋服を身につけて街を歩く女性たちは、モダンガール・「モガ」と呼ばれた。西洋料理はレストランだけではなく、家庭の食卓にも広がっていった。

　第一次世界大戦を通して日本は膨張していった。しかし、イギリス、アメリカとの利害の調整が必要であった。それだけでなく、膨張していった先の中国などとの摩擦が避けられない問題でもあった。そんな中で、日本は白人の真似をやめて、植民地や中国での利権を捨てるべきだとの主張も存在した。大正時代には、このような多様な意見や可能性が存在した。
（2013/01/05）