岡井盛夫・2014/03/14

ビットコインの表と裏

ビットコインの大手取引所・マウントゴックスが、２月２４日に取引を停止しました。他の取引所でも価格が急落するなど、混乱が広がっています。 　このニュースは、ビットコインの表面のことです。マスコミは、その表面だけを取り上げました。彼らは、通貨とは何かの本質を解説することをサボりました。あたかも、ビットコインがドルや円やユーロなどの信用通貨と肩を並べて対等に頭角しいるかのように、興味本位に報道しました。 　古代に、貝や石がお金のように使われたことがあります。地域振興券が、その地方に限り通貨同様に使われている現代でもあります。政府が保証しなくても、何かが通貨のように通用する場合があります。 　ビットコインは、インターネットのみで通用している仮想通貨です。但し、ビットコインが価値の交換手段として優れている点があります。取引所や銀行を介せず、瞬時で決済できるからてす。 　例えば、私は「Ａｍａｚｏｎ」（通販サイト）で書籍や雑貨品を購入しています。サイトの上でクレジットカードを指定すれば、瞬時に決済がされて間もなく購入品が届きます。私の電子取引とビットコインの違いは、前者が購買者の銀行口座から支払われることです。後者には、銀行口座の裏づけがありません。 　なお、ビットコインは通貨の欠点を反面教師としています。発行量が２１００万ＢＴＣに制限されていることです。この発行量は、通貨と金の埋蔵量の限界を意識しています（※）。通貨の歴史に度々起こった、異常なインフレの対応策をとっています。ビットコインの発行量に限度を設定することで、仮想通貨とは言え、「通貨」の異常なインフレを阻止しようとするものです。 ※昔は、通貨は金と兌換された。今は兌換されないので、金以上に発行された通貨は、価値が下がることになる。 　マウントゴックスが、インターネットで必要に応じて取引されれば、投機の対象として騒ぎ立てられることはありませんでした。仮想通貨であっても、限定的に通用されたずです。政府の保証がないものへの極端な投機が、ビットコインの致命的な欠陥でした。 　次は、ビットコインの裏面のことです。まず、経済アナリストの豊島逸夫氏の見解です。 　「マクロ経済的に考えると、ビットコインが量的金融緩和にたいするアンチテーゼとして出てきたのは間違いない。かつては中央銀行の節度、輪転機を回す人の節度は必ず働くものであって、極端な状況にはならないという大前提があった。しかし、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のバーナンキ前議長やイエレン議長にしても、日本銀行の黒田と東彦総裁にしても、その前提を破って無制限に資金を供給すると言っている。こういうものに対する拒否反応から、ビットコインが出てきたのではないか。金融政策への不信任投票といえる。ビットコインそのものに私は価値は認めないが、そういう意味では無視できない現象だと思う」。 　次は、早稲田大学大学院教授の岩村充氏の見解です。ビットコインの歴史的な意味を問われての回答です。 「中央銀行の仕事は、本来、自分の国の通貨の価値を上げることにあり、戦後のブレトンウッズ体制も通貨価値の維持に主眼が置かれてきました。しかし、リーマン・ショック以降の未曽有の金融緩和は、通貨をじゃぶじゃぶにあふれさせて価値を下げることを目指しています。ビットコインはこうした通貨体制の変質に対するアンチテーゼのようなものではないかと感じています。ビットコインの存在は、今の通貨がどんな問題を抱えているかを映しているといえます。はじめは際物のように思っていましたが、このごろは重要なテーマだと思うようになりました。海外の学会などではビットコインについての論文があふれています」。 　ビットコインは、「政府や中央銀行に支配されていないことが支持されてきた」、と言われています。しかし、マウントゴックスの場合は、マスコミに煽られて投機ブームが起こり、足元をすくわれました。 　通貨は政府が保証されたものであっても、歴史的には激しい乱高下の足跡を残しています。例えば、日本の戦後の食糧不足による異常なインフレを思うと、通貨はあって無きが如しでした。 　「未曽有の金融緩和」は、一時的に好景気をもたらします。しかし、金融緩和をいつまでも続けることはできません。通貨の価値が下がり続けるからです。やがて、通貨は信用失墜します。 　米国の「量的緩和縮小」がスタートしています。ビットコインは反面教師となって、通貨とは何かが厳しく問われています。